「マイホームを手に入れたいけれど、自分の年収が低いので、住宅ローンを組むことができるのか心配です」という方は多いかもしれません。
そこで、いくらくらいの年収があれば、住宅ローンを利用してマイホームを購入することができるのでしょうか？今回は、マイホームを購入するタイミングや年収に応じた住宅ローンの借入額の目安、必要な頭金の準備などを紹介します。
住宅を買うタイミングはいつが良い？
家を購入する時期は人それぞれ異なりますが、どの場合でも無視できないのが購入に必要な費用です。
住宅を購入するためには資金が必要ですので、費用の目安が立てば、家を買うのに適した時期と言えます。
では、具体的に家を購入するためにはどのくらいの費用が必要なのでしょうか。
住宅金融支援機構が住宅ローン「フラット35」を利用して購入した人々を対象に行った調査によると、マンションの場合、平均して約4848万円、建売住宅の場合、平均して約3719万円、土地付きの新築住宅の場合、平均して約4694万円が必要であることが分かりました。
ただし、これはあくまで目安であり、一般的には3700万円から4900万円の費用がかかると言えます。
また、国土交通省の住宅市場動向調査によれば、2021年4月から2022年3月の間に住宅を購入した人々の年齢を住宅の種類別に見ると、30代の方が分譲集合住宅では35.4％、分譲戸建住宅では45.6％、新築の注文住宅では41.7％を占めていることがわかりました。
また、購入時の平均年齢は分譲集合住宅が44.8歳、分譲戸建住宅が39.5歳、新築の注文住宅が41.1歳でした。
安定した収入があり、住宅ローンを組みやすく、しかも定年前にローンを返済できる可能性が高い30代から40代が、マイホームを購入する適した時期と言えるでしょう。
年収がどのくらいあれば住宅を購入できる？
どのくらいの年収があれば、マイホームを購入できるのでしょうか？昔は「マイホームの値段は年収の５倍まで」と言われていたことがありましたが、実際には具体的な根拠はありません。
この「５倍」という考え方は、1992年に宮沢喜一首相が発表した「生活大国５か年計画」の中で、「勤労者世帯の平均年収の５倍程度を目安に、大都市圏でも良質な住宅を手に入れることが可能となる」という目標が設定されたことに由来しています。
年収と住宅購入費のバランスを考える際には、より現実的な目安として、返済負担率（年収に占める住宅ローンの返済額の割合）が重要です。
一般的に、返済負担率が25%以下であることが安全なラインとされており、年収の25%以内の返済額であれば、無理なく返済ができると言われています。
例えば、年収が1000万円の場合、年間の返済額が250万円～350万円以内に収まるような住宅ローンであれば、生活に支障をきたすことなく返済ができる可能性が高いと言えます。
これは返済負担率が25%以下になる範囲内での目安です。
頭金はどのくらい用意？
住宅ローンを利用して、自分の家を購入するためには、まず一部の費用を頭金として支払い、残りの額を住宅ローンでカバーするのが一般的です。
頭金を支払う最大の利点は、借り入れ額を減らすことができることです。
たとえば、2000万円の住宅を購入する際に400万円の頭金を用意できれば、借り入れ額は1600万円で済みます。
それによって、月々の返済負担も軽減され、返済期間も短縮できます。
また、頭金を支払うことで、金融機関からの信頼を得られるとも言われています。
このため、住宅ローンの審査に通りやすくなるでしょう。
では、頭金はどのくらい用意すれば良いのでしょうか？頭金の金額については特にルールはありませんが、一般的には住宅購入費用の1～2割を支払うことが多いようです。
借り入れ額を可能な限り減らすためには、できるだけ多くの頭金を用意することが望ましいですが、すべての貯金を頭金に使ってしまうのは考慮すべきです。
なぜなら、万が一の出費に備えるためにも、手元に十分な貯金が必要だからです。
特に、新居に引っ越す際には、引っ越し代や税金など、他の出費もかさんでしまいます。
そのため、絶対に手元に余裕資金を残しておくことが重要です。
住宅を購入したいけど資金がない！
住宅ローンの申請には厳しい審査があります。
だからと言って、全員が自分が希望する金額を借りることができるわけではありません。
審査に通らずに借り入れができない場合や、希望額よりも低い金額しか融資してもらえない「減額承認」になる場合もあります。
ですが、そういった場合でも、あきらめる必要はありません。
より安い物件に切り替える
住宅ローンの審査結果、もし希望していた融資額よりも減額された場合、新たに用意しなければならない自己資金の差額を確保するか、融資額の範囲内で別の物件を選び直すことになります。
ただし、自己資金を再度用意することが難しい場合や、それでもその物件を購入したい場合、別の金融機関の審査に申し込むという方法も考えられます。
ただし、同じような結果が得られるとは限りませんので、注意が必要です。
新築物件を購入しようとした場合に減額承認された場合は、中古物件を検討するなど、自分の希望を見直すことも検討してみてはいかがでしょうか。
新築物件よりも同じ条件で格安で販売されている物件を見つけることも可能です。
直系尊属の非課税の特例を活用する
親や祖父母に頼んで、不足しているお金を贈ってもらうことも一つの方法です。
通常、他の人から1年に110万円以上の贈与を受ける場合、超えた部分には贈与税が課されます。
しかし、親や祖父母などの直系の尊属から住宅のためにお金を贈ってもらった場合、この贈与は贈与税の対象外になります。
賃貸併用住宅を検討する
ローンを借りることができたとしても、「リストラや病気によって収入が減少し、返済ができなくなる可能性がある」とか、「生活水準を下げなければ返済できないかもしれない」という心配から、購入に踏み切れない人もいます。
こうした不安を解消する方法として注目されているのが、「賃貸併用住宅」と呼ばれるスタイルです。
単一の建物を自分の住まいと賃貸住宅として同時に使用するもので、たとえば2階建ての住宅の2階部分を賃貸住宅とします。
賃料を住宅ローンの返済に充てることで、ローンの負担を軽減するのです。
通常、賃貸住宅として使用する不動産の建築や購入には、住宅ローンではなく、やや金利の高い不動産投資ローンが必要です。
しかし、賃貸併用住宅では一定の条件を満たせば、住宅ローンを利用することができるため、金利が低く抑えられるというメリットがあります。
ただし、賃貸住宅部分に入居者がつかなければ当然ながら賃料が入らず、ローンの返済負担が増えるリスクもあります。
賃貸併用住宅を検討する際には、不動産の専門家や金融機関の担当者と相談し、慎重に判断することをおすすめします。
それぞれの状況に合わせた最善の選択をすることが重要です。
まとめ
マイホームを購入する目的は、自分たちが安心して快適に暮らせる場所を持つことです。
しかし、住宅ローンを借りすぎてしまい、返済に追われることがあれば、マイホームでの生活を十分に楽しむことはできません。
だからこそ、年収の多寡に関係なく、自分たちが無理なく返済できる金額を計算して、それを基準にローンを組むことが重要です。
自分たちの経済状況をよく見極めて、返済に負担をかけずに自分たちの理想のマイホームを手に入れるようにしましょう。
